塗装業の仕事は今後どうなる?個人事業主はどんな対策を取ればいいのか

塗装業で個人事業主(自営業者)として働いている人は結構多いです。ある程度の工具が揃っていれば独立しやすいことがその理由でしょう。

そんな塗装業ですが、今後はどうなっていくのか、個人事業主はどのような対策を練っておくべきかを考えてみましょう。

塗装業は、個人事業主、自営業者いわゆる一人親方が多いといわれています。独立の際に、仕事の口さえ確保できていれば、用意しなくてはいけないものが少ないことがその理由の一つです。作業用の車とある程度の工具を用意出来れば、大型機器や足場はレンタルでやりくりすることもできるからです。

そんな塗装業の個人事業主ですが、今後の仕事の傾向はどうなっていくのか。どんな対策を取っていけばよいのかを考えてみましょう。

 

1. リフォーム関連で需要は続く

塗装業そのものの需要は近々では途絶えることはありません。新築物件は減ってきているものの、今後もリフォーム、リノベーションの案件があることが予想されているからです。

1950年代後半から1970年あたりまでの高度経済成長期に作られた家は30年が寿命といわれています。それからさらに30年が立とうとしているのが今です。高齢者人口が増えることにより、新築は減っていくでしょう。

しかしながら寿命が伸びているこの時代、同じ家に長く住みたい消費者は、家をリフォームして行く流れとなっています。今後も日本の人工比率がすぐに変わることは無いので、この傾向は続くと考えられます。

また、賃貸や中古住宅においても、人口減を受けてリノベーションを行わないと借り手、買い手がつかないという状況も、塗装業者としては仕事が発生する要因と考えることができます。

それでは、塗装業の個人事業主、自営業者の今後は単純に明るいものといえるのでしょうか?そこには大きな問題、塗装業が「下請け構造」で回っていることに起因する問題があります。

 

2. 下請け構造のままだと苦しい?打開策は?

塗装業での仕事は、ハウスメーカーや工務店、リフォーム業者などの企業が元請けとなり、塗装業者はその下請けとして働く構造の場合が多いです。元請けの企業から、個人事業主の塗装業者に仕事が回ってくるまでには、一次請け、二次請け、三次請け……という中間業者がいくつも入るのが常態となってしまっています。

受注額はその中間業者の数だけマージンを抜かれるため、どんどん少なくなり、満足な額がもらえないこともあると聞きます。結果として、満足できる仕事は出来ず、満足できるお金も個人事業主の塗装業者には入ってこない構造となっているのです。

下請け構造での仕事を受ける理由として、安定した仕事量の確保があるでしょう。確かに多くの仕事を持っているハウスメーカー、工務店、リフォーム業者との繋がりで仕事を受けていくと、一定量の仕事は継続して行っていくことができます。しかし、その経路からの仕事だけを続けていれば、下請け構造から抜け出すのはますます難しくなってしまうのです。

直接受注や一次請けといった中間業者を挟まないか少なくした仕事の経路の開拓が、個人事業主の塗装業者が生き残っていくための開拓です。具体的な方策を考えてみましょう。

あなたが何らかのサービスを提供してくれる業者を探すとき、どのように探すでしょうか?パソコンやスマホでインターネットを検索し、情報を探すでしょう。

この検索の対象となるために、ホームページ(Webサイト)を作りましょう。頑張れば独学でも作れます。また、ホームページ作成を専門に行っている業者もおり、SEO対策といった検索でヒットしやすくする技術を持っているところに作成を依頼できれば、それに越したことはありません。利用者の立場から見て、仕事を依頼したいと思えるホームページを作成することが大切です。

 

3. まとめ

個人事業主の塗装業者の今後の仕事の状況として、リフォームの活況があるため需要はこのまま続くと思われます。

しかしながら、現在の多重下請け構造での仕事の受注の仕方だけでは先細りが見えてきてしまいます。

新たな仕事の経路を作ることが課題となってきます。ホームページを作成して、インターネット経由の仕事を取れるようにすることは、一つの有効な方策といえるでしょう。

 

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